20日間にわたって展開されたリオ2016大会が幕を閉じ、感動や勇気を与えてくれたアスリートたちが帰国しました。華麗な競技パフォーマンスだけでなく、アスリート達の崇高なスポーツマンシップや友情はいつも私たちの胸を打ち、学びを与えてくれます。

日本代表選手団の帰国を支援した航空会社の1社であるJALの協力を得て、じつはGEも、アスリートへの称賛を込めてチャーター機のエンジンをオリンピックシンボルで飾りました。彼らの次の舞台は東京。リオ大会が幕を閉じたばかりなのに、さらなる興奮が湧き上がります。JALは東京2020オリンピック・パラリンピックのオフィシャルエアラインパートナーとして、GEは2005年から務める国際オリンピック委員会のグローバル公式パートナーとして、大きな責務と覚悟を感じています。東京2020大会を最高のものにするため、そして、2020年のその先の日本を見据えた支援活動を、加速していきます。

いよいよ次は東京へ（写真提供：Tokyo 2020　※記事最上部の写真も同）

選手団を乗せてリオから東京へ飛んだJAL B777-300ER機
（写真提供：Tokyo 2020同）

パートナーによるオリンピック支援
オリンピックのパートナー企業は、単に資金面で協賛するだけでなく、それぞれがもつ専門的知見や技術を提供し、開催都市に合った大会実現を支援します。たとえばリオ大会で、GEは170以上のインフラ・プロジェクトに参加。一時的に高まる電力需要に応えるための発電・配電ソリューション、オリンピック関係者の健康を支えるポリクリニックへの医療機器の提供、競技場を照らしたり街の治安向上を助ける照明ソリューション等を提供しました。これらはすべて、大会終了後の都市の在り方を考え、レガシーとして活かし続けることを前提にブラジルとリオ市およびその組織委員会と共に計画したものです。

www.GE2020.tokyo
2005年からの開催都市におけるインフラ支援活動と
東京と日本のためのインフラソリューションのアイデアを提示。
1964年の東京大会を振り返るコンテンツも必見！

「史上もっともイノベ―ティブな大会の実現」をビジョンとする東京2020大会。会場設備や大会運営にも、世界最高水準のテクノロジーを活用することが期待されています。JALにもGEにも、ともにインフラ企業として、先進都市・東京が描く未来の姿を世界に示す使命があります。

JAL、東京2020大会にかける思い
1964年の東京オリンピックで、アテネからの聖火輸送を担ったのはJALでした。このとき整備されたインフラがその後の経済成長の基盤になっただけでなく、オリンピック開催そのものが日本を世界に示す絶好の機会に。その後の急速な日本の国際化は、人や貨物の航空輸送を行うJALの存在なくしては成し得ませんでした。

「半世紀を経て、バトンが日本に戻ってきました。航空会社としては、第一に、選手団や関係者の方々、世界中から日本を訪れる方々が安心して、安全に目的地に到着できるようにすることが最大の責務です。そのうえで、2020年を機に新しい社会の姿を遺していけるような、JALならではの貢献を果たしたい」と熱く語るのは、JALの東京2020オリンピック・パラリンピック推進を統括する阿川淳之さん。

全力で空の旅の安全を守る、GE AviationとJALとの協働チーム
（写真提供：JAL）

写真：JALのエンジン整備チームと 「GE90-115B型」航空機エンジン
（写真提供：JAL）

わずかのミスも許されない飛行機の整備に、緊張が緩むことは一瞬もない
（写真提供：JAL）

1998年から日本オリンピック委員会と、2005年からは日本パラリンピック委員会とのパートナーシップで、選手の移送やスポーツ振興を図ってきたJAL。「パラリンピックの支援をさせていただいているのは、障がいのある人も無い人も、誰もが利便性を享受でき幸せを感じられる共生社会の実現を願っているためです。私たちの活動の照準は2020年だけではありません。JALがお客様に提供できる価値を高め、それを2020年の先の将来に繋げていくこと。訪日する外国人の方々が “また2度、3度と日本を訪れたい” と思えるような、一人一人に寄り添ったおもてなしを提供したいと考えています」

阿川 淳之 さん
日本航空　コミュニケーション本部
東京2020オリンピック・パラリンピック推進部　統括マネージャー
（写真提供：JAL）

JALが描く共生社会
日本が抱える高齢化という問題は、やがて他の先進国も追随することになる課題でもあります。「地上交通と連携して、自宅から空港、そして搭乗ゲートまで、車椅子で誰の手も借りずに移動できるようになる――そんなインフラを実現したい。新しい社会を作っていくためには、従来の常識を超えた協業も必要です」と阿川さん。他にも取り組むべきことは多数あると言います。車椅子を利用する方が不便を感じている金属探知機での再検査の解消や、搭乗までのプロセスの短縮・簡便化。「今でも“なんだか面倒そうだから”と旅を敬遠してしまう方々は少なくありません。ご高齢の方、小さなお子様をお連れの方、障がいをお持ちの方。そうした方がもっと気軽に飛行機を使うことができ“出発地でも旅先でも意外と簡単だ！”と感じられるような仕組みを作ること。多くの企業と連携することで飛行機へのアクセシビリティ―を高め、より多くの方がもっと気軽に旅を楽しめる時代を作りたい。そんな思いがあります」

多くの方が東京を訪れる2020年。「東京だけではもったいないですよね（笑）。ぜひJALの翼を使って、地方の魅力に触れていただきたい。それが、地方創生にも繋がると思っています」と阿川さんは言います。当然そこで懸念されるのが言語の問題。同社は、最新のテクノロジー活用も視野に、この問題に対応する計画を進めています。

1964年のアテネからの聖火輸送を担ったJAL
半世紀を経た現在の日本がもつ課題やニーズに合った新しい交通インフラの実現を急ぐ
（写真提供：JAL　※2点とも）

GE＝デジタル・インダストリアル・カンパニーとしての支援に力点
一方、GEは2005年から各都市の大会運営に深く関わるなかで得た知見を、日本で広く共有し活かしていきたいと考えています。今回のリオ大会には、次期東京2020大会に関わる日本企業からたいへん大勢の方々が来訪しました。GEジャパンはそうした企業のために「バックステージ・ツアー」を企画、IOC、現地組織委員会、GEブラジルの協力を得て、期間中何度も実施しました。東京2020大会のオフィシャルパートナーであっても、通常であれば表舞台しか見られないリオ大会。しかし、東京2020大会を最高のものにするために、“バックステージのリアル“を知ったうえで、企業同士が手を組み、知恵を出し合う必要があると考えたためです。

GEジャパンで東京2020大会の支援活動の責任者を務めており、リオでのバックステージ・ツアー、IOCやリオ大会組織委員会の関係者との面談などを手掛けた田中豊人は「前回のソチ大会に続き、オリンピックにはオリンピックにしかない魅力と、開催国や都市にとってのチャンスがあると再確認した」と言います。「いよいよ次は東京――これは本当に喜ぶべきことです。リオ大会では、ラテン文化も手伝ってオリンピック・ムードを思い思いに楽しむ人々の姿がとても印象的でした。でも、私が最も印象付けられたのは、日本から視察に訪れた大会関係者や民間企業の面々の“気迫”。ツアーで様々な施設をご案内した際も、皆さんもう真剣に、必死に、裏側を勉強しようとしておられました」

田中豊人
GEジャパン　専務執行役員
（写真：GEジャパン）

田中の現地滞在中、世界中の関係者から『次は日本だね！』という激励を数えきれないほど受けたと言います。「世界の皆さんは、東京を最先端テクノロジーと伝統・文化が融合した素晴らしい都市だと認識しています。そして、そんな東京が見せるオリンピックは、きっと想像を超えてアッと驚くものなんだろう、と期待を抱いている。同時に、世界中の関係者が日本人に寄せる信頼感がいかに強いかが感じ取れました。やはり“ジャパン・クオリティ“は名高い。設備などハード面はもちろん運営というソフト面でも、日本の感動的なまでに洗練されたオペレーションを見るのを、世界は楽しみにしているのです」

ビッグデータ解析、IoT技術の活用が期待される東京2020大会
（写真：GEジャパン）

2020年の東京オリンピックは、IoT技術を本格活用する初の大会になるでしょう。競技会場を繋ぐ輸送管理システムなど、特にクリティカルなインフラでのデータ活用が期待されます。GEはデータ解析やソフトウェア技術などIoTソリューションもご提供します。また、一時的に過度に高まる電力需要に応えるためには地方部と連携したフレキシブルで強靭な電力供給基盤、加えて、防災・災害に強いインフラ基盤や先進的な医療ソリューションなど、最先端技術をフルに活かし将来のオリンピックのスタンダードになるような提案を手掛けていきます。「企業が単独で出来ることは限られています。4年後の大会を最高のものにするためには、企業や機関のコラボレーションが鍵。オリンピックのインフラ・プロジェクトを数多く手掛けてきた企業として、2020年とその先の未来に向けたインフラづくりに貢献したい。そう強く思っています」と田中は話しています。

さて、リオから帰国した日本選手団を実際に乗せたBoeing777-300ER機は2017年春まで、エンジンにオリンピックシンボルを冠した特別仕様で運航を継続予定。2020年に向けたオリンピックの機運を高めていきます。もし空港で見かけたときには「東京2020大会を、新たな半世紀の日本の成長基盤にしたい」という両社の思いを感じていただければ嬉しいです。